立ち飲み原価率 飲食店開業

狭い店舗面積でも開業が可能。
自己資金が少なくても小資本での飲食業独立ができる。
駅周辺に見かける立ち飲み居酒屋の原価率はいくらぐらいか

立ち飲み開業のメリット

立ち飲み居酒屋。
東京の各沿線、駅の周辺にある居酒屋。
情報誌でも特集を組まれるぐらい、立ち飲みといっても、 その種類は多いです。

ワインにこだわった立ちのみ、串焼にこだわった立ちのみ、店舗の規模も大型店といってもいいぐらい大きな 立ち飲みから、マスターが1人で営業している8人も入れば満席になる立ち飲みまでたくさんある。

飲食業で独立を考えているひとで、立ち飲みで開業するメリットとしては、開業資金が小資本でできるという点が上げられます。
立ち飲みなので、店舗の面積も一般の飲食店と比較して、狭くすむ。
その分、店舗取得費、家賃が安い。
イスが入らないので、イスの購入費用がかからない。
提供するメニューによって、厨房器具の購入費用も安くなる。
店の規模によっては、経営者1人でもできる仕組みにすれば、バイトの求人費、人件費もかからない。
自己資金で飲食店をはじめたいという独立希望者の選択肢の一つになる業種です。

立ち飲み原価率

立ち飲みの原価率はいくらなのか。
飲食業の平均は30パーセント、というのは、あくまでも目安であって、 原価率を38パーセントぐらいに設定して、料理のお値打ち感で安定した集客と売上を作ることを経営コンセプトにしている 飲食フランチャイズもあります。

また、原価率を22パーセントと低く設定し、その分、人件費にお金をかけて、接客のよさで 売上をつくり、他店と差別化をはかっている飲食店もあります。
立ち飲みの場合、ドリンクメニューとフードメニューの2種類のメニューがあり、 原価率はそれぞれ違います。
ドリンクメニューの場合、特に生ビールの値段は、原価率よりも、他店との値段に合わせる、 その地域の相場にあった値段で提供している立ち飲みが多く、原価率は高めになります。

よほど、仕入れを大量にして、 コストを下げないと、原価率はほぼ50パーセントに近くなります。
逆に、フードメニューは、ロス率も考えて、 原価率を20パーセントに抑えて、フードメニューとドリンクメニューを合わせて、1人のお客さん平均で 30パーセントにしている立ち飲みが多いと思います。
ただ、人件費がかかっていないというメリットを利用して、 原価率を35パーセントぐらい使い、メニューにお値打ち感をだして、安定した集客ができるという考えで、 原価率を高くしている立ち飲みもあります。

前田
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立ち飲み原価率はオーナーの考え次第

立ち飲みの原価率と一言で言っても、正直、その立ち飲みのお店の考え方によって、原価率は変わります。
また、お店ごとによって、店の規模も違い、同じ商品を仕入れるにしても仕入れ業者から仕入れる値段もちがいます。

法人企業は、その会社の信用力で物件収得費や、家賃を抑えた分、原材料にお金をかけて、原価率が高い傾向があります。
逆に、個人で営業する場合、売上に対する家賃の割合も高く、原価率を高く設定してしまうと その他の経費に利益をくわれて、儲けが出ないという状態になるので、フランチャイズと比較して、原材料費、原価率を 低く設定し、調理技術で付加価値をメニューにつけるという手法が必要になります。
オーナーが自分のお店をどうやって運営していくのかという考え方で、原価率は変わってきます。