値上げ対策飲食店開業

値上げ対策飲食店。
電気料金、ガソリン代、食材の値上がりと原料費が高騰している。
飲食店経営者として、原価率の増加を抑えて適正な利益を出せるように飲食店の食材の値上げ対策方法について

食材の高騰、値上げが続く飲食業

原油高による、ガソリン高。
電気料金をはじめとした公共料金の値上げ。
世界的な食糧不足による食材の値上げが続いている。
とくに、ココ1年の間での食材の高騰は、飲食店経営者にとって頭の痛い問題となっている。

主なものでも、生ビールの値上げ、 小麦の値上げ、チーズ、油の値上げと値上がり食品の一覧表ができるぐらい、多種にわたっている。
また、ガス代の値上げは、調理でガスを大量に使用する飲食店において、光熱費の増加にもつながる。
コストの増加。
ただ、消費者でお客さんの給料は減少傾向に歯止めがかかっていない。
コストはあがっているが、売り上げが上がる要因もない、 と飲食業界にとって、厳しい状況。
これから、飲食店開業を考えている起業予備軍の方は、今まで以上に食材の値段、原価率を考えて 開業をしないとコストで利益が出ない。
商売が成り立たない、廃業するというパターンになりやすい。

食材原価率を適正な範囲で飲食店を経営する

飲食店の原価率は、業種にもよるが、平均して、22パーセントから、33パーセントの範囲が適正といわれている。
この範囲で原価率を組み立てれれば、人件費と合わせて、55パーセント以内に抑えて、利益が出せる構造といえる。
ただ、ココ最近の食材の値上げ、高騰は、適正内原価率を維持するためには、値上げをするか、提供する料理の量を小さくするなどの 方法をしないと、同じままで出せば、食材が高騰した分が原価率を上げることになる。
コストが上昇した分が利益の減少となる。
飲食店経営の利益を出すために必要な適正な原価率を出すということが難しくなっているのが現実である。

前田
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値上げ対策飲食店方法

値上げ対策を飲食店ではどのような方法で実行したらよいのか。
一番簡単な方法は、食材の上がった原価率に合わせて、適正な原価率になるように 料金を値上げすることである。
メニュー料金値上げしました。
来店するお客さんも減りました。売り上げも減少しました。
適正な原価率になったけど、 売り上げにしめる人件費、家賃などがあがり、利益が出ません、
では、値上げ対策になっていない。

では、値上げをしないで飲食店を営業できるかといえば、それもこれ以上の食材高騰になってくれば、難しい。
すべてのメニューの価格を上げるのは難しいが、明らかに、売れば売るほど赤字になるメニューは値上げするか、 メニューをなくすかの対策をしないといけない。
そのメニューを決めるのは、飲食店主自らが、すべてのメニューに対して、 このメニューは必要なのか。必要でないのか、取捨選択していくという作業が必要になる。
今までは、競合店が出しているから、 なんとなく、簡単に提供できるからという理由で置いていた料理メニューを、本当に自分の経営する飲食店には必要か考えることが 一番の値上げ対策になる。
メニューを絞ることで、在庫ロス、廃棄などがへり、原価率を下げることができる。
また、自分の飲食店のお客さんに喜ばれる新メニューの開発し、値上げではなく、その新メニューの価格を適正な原価率で決定する。
より、メニュー開発に力を入れ、ありきたりな、お客さんに付加価値の出せない原価率の高いメニューは出さない。 ことが、値上げ対策の飲食店ができる方法だと思う。